イマドキの注文住宅の実態
住宅生産団体連合会（以下、住団連）により
「2023年度戸建注文住宅の顧客実態調査」の結果が報告され、
IT化の進展やコロナ禍を経て、住まいに求めるものがなにか？
今回はその中身について解説していきます。
注文住宅を建てた人の平均像
・世帯主年齢の平均：40.2歳（対昨年度0.4歳低）
・平均世帯人数：3.01人（対昨年度0.06人減）
・平均世帯年収：1148万円（対昨年度80万円増）
・建築費：4566万円（対昨年度342万円増）
※建築費㎡単価：37.0万円（対昨年度2.8万円増）
・土地代を含む住宅取得費：6681万円（対昨年度311万円増）
・延床面積：123.5㎡（対昨年度0.1㎡減）
・自己資金：2047万円（対昨年度132万円増）
・借入額：5859万円（対昨年度386万円増）
※年収倍率5.10倍（対昨年度0.02ポイント減）
・土地の取得方法：従前の敷地（建て替え）26.7％、新たに購入（50.8％）
・建物：「2階建て」81.3％、「平屋建て」13.7％（対昨年度2.4ポイント増）
「住宅面積の縮小」＝建築費抑制
近年の顕著な傾向として、建築費や住宅取得費の上昇が著しい。
それに応じるように、借入額や自己資金が増えています。
そのため、「資金計画にかなり圧迫感があった」（65.1%）、
「資金計画に少し圧迫感があった」（17.3%）と、
合わせて約8割の人が資金計画に圧迫感を感じています。
それに対する対応については、
・「住宅面積を縮小した」（50.2%）
・「希望する住宅のグレードを下げた。採用をあきらめた」（42.3%）
・「住宅の基本性能の向上をあきらめた」（21.2%）
・「家具や家電製品の購入を控えた」（15.7%）
つまり、借入額を増やすだけにとどまらず、
建物の面積を小さくしたり、設備のグレードを下げたりして、
建築費を抑えるといった動きがかなりあったことが分かります。
また、一方で延床面積を抑制するとともに、
可能な場合には限られますが、
自己資金や借入金を増やすことで対処している状況もあります。
「安心・安全」を重要視
■建物で重視した点
・「住宅の間取り」（62.4％）
・「地震時の住宅の安全性」（50.0％）
・「住宅の広さ」（37.6％）
・「住宅の断熱性や気密性」（34.9％）
■土地で重視した点
・「通勤、通学などの利便」（35.8％）
・「敷地の広さや日当たりなど空間のゆとり」（31.7％）
・「治安・犯罪が発生しにくい環境」（24.8%）
・「災害時の避難のしやすさ」（22.4％）
日当たりや利便性といった、
以前から重視されていた項目の重視度が薄れ、
治安や災害時の避難など、犯罪の凶悪化や、
災害の甚大化を踏まえた項目が
以前より重視されるようになってきています。
「性能」メリットの理解が進む
住まい選びの際に重視されるのは、
上記のように、予算、立地、広さ（間取り）の3大項目ですが、
近年では「住宅の性能」が重視される傾向にあります。
猛暑が長く続き、リモートワークなどで自宅にいる時間も長くなっているため、
光熱費や快適性が強く求められています。
ただし、「性能」と一言でいってもその内容は理解が必要です。
具体的には、以下の項目の組み合わせで決まります。
（1）建物の断熱性能が基準を満たす（＝断熱）
（2）住宅で使う給湯器や照明などの一次エネルギー消費量が基準値よりどれだけ低いか（＝省エネ）
（3）太陽光発電などの再生可能エネルギーをどれほど生み出すか（＝創エネ）
「ZEH」という考え
「ZEH検討の有無」については、
・「ZEHにした」（42.4％）
・「検討は行ったがZEHにしなかった」（7.8％）
・「検討しなかった」（29.2％）
この点、「ZEHの理解度」でいうと、
・「聞いたことがあり、内容も知っている」（16.2％）
・「聞いたことはあるが、内容は知らない」（26.2％）
そのため、ZEHについてはそれほど理解が広がっていないことが分かります。
一方で、「建物の断熱性能が高いことによるメリットの理解度」となると、
・「光熱費削減」（75.2％）
・「快適性」（74.0％）
断熱性能のメリットについては多くの人が理解しています。
改めて、「ZEH（ゼッチ）」とは？
ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略で、
住宅の「省エネ」化で消費するエネルギーを抑えながら、
太陽光発電などの「創エネ」や家庭用蓄電池などの「畜エネ」で、
全体として消費エネルギーをプラスマイナスゼロ以下にすることです。
つまり、住宅が省エネ化されたうえに、創エネなどの設備を備えたものです。
住宅の省エネ化の基本は、まずは建物の断熱性能を高くして、
外の暑さ寒さの影響を受けにくくし、
次に、住宅内で使う給湯器や照明といった住宅設備を
省エネ性の高いものにすることです。
もっとも、ZEHは本来、住宅の断熱性能を高めたものなので、
「光熱費削減」や「快適性」のメリットを得られるが、
建築コストが一般的な住宅よりも高くなるので、
ZEH住宅の費用は高くなることがあります。
ZEH補助金
ZEHにした、あるいは検討した人に、
申請や検討したZEHの種類を聞いた結果をは以下のとおりです。
・「ZEH」が（32.1%）
・「ZEH＋」（26.6％）
・「Nearly ZEH」（22.9%）
・「ZEH Oriented」（7.1%）
・「Nearly ZEH＋」（5.9%）
・「次世代ZEH＋」（3.7%）
・「LCCM住宅」（1.7%）
なぜ、これほど細かく分かれているのかというと、
それは補助金の種類や額が異なるからです。
基本は、「ZEH」か「ZEH＋」かに分かれます。
ただし、ここでいう「ZEH」は、一定の基準を満たかどうかが基準になります。
●ZEH（ゼッチ）
「断熱」を満たし、「省エネ」で基準より20％以上削減、
「創エネ」を含む場合は基準より100％以上削減。
●ZEH ＋（ゼッチ プラス）
「断熱」を満たし、「省エネ」で基準より25％以上削減、
「創エネ」を含む場合は基準より100％以上削減。
これに加えて、断熱性能をさらに引き上げたり、
HEMSを搭載してエネルギーを制御したり、
電気自動車を活用したりすることなどの条件をいくつか満たす必要があります。
●Nearly ZEH（ニアリー ゼッチ）
寒冷地で降雪日が多いなど日当たりが期待できず、
太陽光発電などが十分に働かない場合に適用され、
「創エネ」を含む場合が基準より75％以上100％未満に緩和される。
●ZEH Oriented（ゼッチ オリエンテッド）
都心部で小さな土地に3階建てを建てる場合など屋根が小さくて、
太陽光発電設備を多く搭載できない場合に適用され、
太陽光発電などが未設置でもよいとされる。
●次世代ZEH＋
ZEH+よりもさらに創エネ性が高いもの。
ただし補助金については2023年11月10日に募集が終わっています。
●LCCM住宅
ライフ・サイクル・カーボン・マイナスの略で、
脱炭素化を図った住宅のこと。
建設時、運用時、廃棄時で省CO2に取り組み、
さらに創エネで、住宅建設時のCO2排出量も含め
ライフサイクルを通じてCO2の収支をマイナスにする住宅。
申請から受理されて補助金利用が決定するまで、
「１～２ヶ月未満」と長くかかる場合が多く、
また全体の工期に影響することもあるうえ、
補助金は毎年予算をつけて実施しているので、
その年の予算に達したら申請の受付が終了することもあります。
そのため、事前に補助金を得られるかどうかは確認する必要があります。
ＺＥＨにしなかった理由
・「他の補助事業（こどもエコすまい支援事業等）に応募し ZEH との重複申請が出来なかったから」（ 32.1%）
・「補助事業を利用するとスケジュールが大きくかわってしまうから」（29.5%）
・「メリットと比較しても、ZEH 化するための掛かり増し費用が高いと感じたから」（11.8%）
・「ZEH 化によるメリットをあまり感じなかったから」（5.1%）
・「ＺＥＨ基準への適合が物理的に困難だったから（豪雪地帯、都心の狭小敷地など）」（3.7%）
・「補助事業に応募したが採択されなかった」（2.8%）
まとめ
注文住宅の最大のメリットは、
ご自身で住宅の性能や間取り、設備を選べることです。
しかし、先の調査結果で浮かび上がったように、
費用面による制約も生じるため、
近年のように建築費が上昇していると、
優先順位をつけて家づくりすることがなおさら重要になります。
KR.designでは、資金面から性能面までひとつひとつ丁寧に
ヒアリングしながら家づくりを進めてまいります。
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